米株式市場が軟調:ダウ平均436ドル安、金融株の減益懸念と金利上昇が響く
2025-07-16

日本経済新聞
米株式市場が大幅に反落、ダウ平均436ドル安
15日の米国株式市場では、ダウ工業株30種平均が大幅に反落し、前日比436.36ドル(0.98%)安の44,023.29ドルで取引を終えました。高値圏で推移していた米株市場において、決算発表の金融株への売りが優勢となり、市場全体の重石となりました。
金融株の減益懸念とインフレの影響
近年の金融機関の決算発表を受け、減益懸念が広がり、投資家心理が悪化しました。さらに、依然として根強いインフレ懸念から米長期金利が上昇し、主力株の利益確定売りを加速させる要因となりました。金利上昇は、企業の借入コスト増加や将来の利益減少への懸念を高め、投資家のリスク回避姿勢を強める一因となっています。
エヌビディアなどのハイテク株が相場を支える
一方で、好調な決算を発表したエヌビディアをはじめとするハイテク株の一部は買われ、相場の下支えに貢献しました。特に、AI関連の需要拡大により、エヌビディアの株価は堅調に推移しており、市場全体へのポジティブな影響も期待されています。
今後の市場動向
今後の市場動向としては、インフレの動向や金融政策の変更、そして各企業の決算発表が重要なポイントとなります。金利上昇のペースが鈍化すれば、株式市場へのネガティブな影響は緩和される可能性があります。しかし、インフレが継続すれば、さらなる金利引き上げの可能性も否定できず、市場の変動性が高まることが予想されます。
まとめ
今回のダウ平均の大幅な下落は、金融株の減益懸念と金利上昇が複合的に影響した結果と言えるでしょう。しかし、ハイテク株の強さも示されており、今後の市場動向を注視していく必要があります。投資家は、リスクを十分に考慮しながら、慎重な投資判断を行うことが重要です。