住民と大学が手を取り合い健康を創造！滋賀県長浜市の取り組みが示す「0次予防」の可能性
2025-06-13
日本経済新聞
住民と大学が連携し、健康づくりを推進する動きが活発になっています
近年、住民が大学などの研究機関と協力し、健康増進に向けた取り組みに参加する事例が増加しています。これらの連携は、個人の健康だけでなく、地域全体の健康レベル向上に貢献することが期待されています。
滋賀県長浜市の取り組み：市民1万人の検診データから「0次予防」を目指す
その中でも注目すべきは、京都大学と滋賀県長浜市が連携して行っている取り組みです。このプロジェクトでは、市民1万人の検診結果に、生活習慣や環境要因などのデータを加味し、病気の発症前に介入する「0次予防」の実現を目指しています。
従来の予防医療は、病気の初期段階で発見・治療を行う「一次予防」や、病気の進行を遅らせる「二次予防」が中心でした。しかし、0次予防は、病気になる前に生活習慣や環境を改善することで、そもそも病気を発症させないことを目指す、より根本的なアプローチと言えます。
東北大学の取り組み：東日本大震災被災者の協力を通じた疾患研究
東北大学も、東日本大震災の被災者の協力を得て、震災後の健康状態に関する研究を進めています。この研究は、震災が人々の健康に与える影響を明らかにし、将来の災害に備えた健康管理体制の構築に役立つことが期待されています。
住民と大学連携のメリット
- 住民の主体的な健康づくり：住民が研究に参加することで、自身の健康に対する意識が高まり、主体的な健康づくりにつながります。
- 地域に根ざした研究：地域住民のニーズに合わせた研究を行うことで、より効果的な健康増進策を開発できます。
- 大学の研究力向上：住民からのデータ提供や協力により、大学の研究活動が活性化し、新たな知見が得られます。
今後の展望
住民と大学の連携による健康づくりは、今後ますます重要になると考えられます。今後は、地域住民だけでなく、企業や行政など、様々な主体が連携し、より包括的な健康増進プログラムを構築していくことが求められます。
まとめ
滋賀県長浜市の取り組みが示すように、住民と大学が手を取り合うことで、病気になる前に健康を維持・増進する「0次予防」の実現が近づいています。このモデルを参考に、地域全体で健康づくりを推進していくことが重要です。
